昨年の短答式では、山と言われ、見事に外されました。

今年は、公認会計士法がらみは出そうですね。

公認会計士の使命や独立性強化など。

監査法人制度なんかもトピックみたいですし。

監査法人制度は刑事罰の導入など改正が、議論されているようですね。

参考記事を、コチラでチェックしてみてください。


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監査論　応用　短答答練　第6回を紹介します。

範囲は、監査報告、追記情報など。

できれば、監査基準と中間監査基準は丸暗記した方がよいそうです。

商法の監査報告書はおさえなくてよさそうです。

ここで、ワンポイントチェック。

保有目的の変更は、目的の変更だし、意図的に変わるものではないから、会計方針の変更には該当しないようです。

ちなみに、固定資産から流動資産への区分変更は会計方針の変更に該当します。



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監査論　応用　答練　第6回を紹介します。

範囲は、継続企業の前提、中間監査、連結財務諸表監査、関連当事者間取引などです。

継続企業の前提は、監査手続にも報告も関連するので、論文では出しやすい重要な論点です。


中間監査は論文では、たくさんは出しにくいようです。

中間監査の他の監査人は他の監査人の利用となり、年度監査は他の監査人の結果の利用と異なる。

しっかり違いを確認してください。


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監査論　応用　短答式答練　第4回を紹介します。

範囲はリスクアプローチ、経営者確認書、監査上の重要性、他の監査人などです。

経営者確認書の記載事項で、監査基準で書かれているものは、必ず五つ覚えましょう。

監査基準は、丸暗記するぐらい読み込むことが、大切ですよ。

監査手続の問題で、分からなくなったら、種類、時期、範囲を考えるとヒントが思い浮かぶ。

重要性の基準値や重要性の値は、監査計画段階で策定されるので、原則量的重要性のみ考慮する概念なんですね。

対立する概念は短答試験では、よく逆になった説明が書いてあるので、注意して読んだ方がいいですよ。



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監査論応用答練第3回の範囲は、リスクアプローチ、監査手続、後発事象、会計方針の変更などです。

今回の試験は判断を微妙が問題が多いですね。

間違いやすいポイントを指摘します。

リスク評価手続では、十分かつ適切な監査証拠を入手できないが、運用テストでは十分かつ適切な監査証拠を入手できる。

耐用年数の変更は、見積りの変更なので、会計方針の変更に該当しない。

耐用年数の変更は、よく出ますね。





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