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財務会計(財務諸表論)定義集
みなさんの勉強に役に立てるために定義集を作りました。

定義を印刷して、覚えるもよし、カードを作るのもよし、楽Speechsで音声化して聞き覚えるもよし。携帯にメールで少しずつ送って、覚えるのも手です。

みなさんで工夫して使ってください。

ほとんど会計法規集に基づき作成しています。

間違いがあれば、修正していきます。










金融商品に係る会計基準

金融資産
現金預金、受取手形、売掛金及び貸付金等の金銭債権、株式その他の出資証券及び公社債等の有価証券並びに先物取引、先渡取引、オプション取引、スワップ取引及びこれらに類似する取引(以下、「デリバティブ取引」という。)により生じる正味の債権等

金融負債
支払手形、買掛金、借入金及び社債等の金銭債務並びにデリバティブ取引により生じる正味の債務等

時価
公正な評価額をいい、市場において形成されている取引価格、気配又は指標その他の相場(以下、「市場価格」という。)に基づく価額

金融資産の消滅認識する場合
金融資産の契約上の権利を行使したとき、契約上の権利を喪失したとき又は契約上の権利に対する支配が他に移転したとき


リスク・経済価値アプローチ
金融資産のリスクと経済価値のほとんどすべてが他に移転した場合に当該金融資産の消滅を認識する方法


財務構成要素アプローチ
金融資産を構成する財務的要素(以下、「財務構成要素」という。)に対する支配が他に移転した場合に当該移転した財務構成要素の消滅を認識し、留保される財務構成要素の存続を認識する方法

金融資産の契約上の権利に対する支配が他に移転する要件
1譲渡された金融資産に対する譲受人の契約上の権利が譲渡人及びその債権者から法的に保全されていること、2譲受人が譲渡された金融資産の契約上の権利を直接又は間接に通常の方法で享受できること、3譲渡人が譲渡した金融資産を当該金融資産の満期日前に買戻す権利及び義務を実質的に有していないこと。

金融負債の消滅を認識する場合
当該金融負債の契約上の義務を履行したとき、契約上の義務が消滅したとき又は契約上の第一次債務者の地位から免責されたとき


売買目的有価証券
時価の変動により利益を得ることを目的として保有する有価証券


満期保有目的の債券
満期まで所有する意図をもって保有する社債その他の債券


償却原価法強制の要件
債券を債券金額より低い価額又は高い価額で取得した場合において、取得価額と債券金額との差額の性格が金利の調整と認められるとき


その他有価証券
売買目的有価証券、満期保有目的の債券、子会社株式及び関連会社株式以外の有価証券


全部資本直入法
時価をもって貸借対照表価額とし、評価差額は洗い替え方式に基づき、評価差額の合計額を資本の部に計上する


部分資本直入法
時価が取得原価を上回る銘柄に係る評価差額は資本の部に計上し、時価が取得原価を下回る銘柄に係る評価差額は当期の損失として処理する


一般債権
経営状態に重大な問題が生じていない債務者に対する債権


貸倒懸念債権
経営破綻の状態には至っていないが、債務の弁済に重大な問題が生じているか又は生じる可能性の高い債務者に対する債権


破産更生債権等
経営破綻又は実質的に経営破綻に陥っている債務者に対する債権

財務内容評価法
債権額から担保の処分見込額及び保証による回収見込額を減額し、その残額について債務者の財政状態及び経営成績を考慮して貸倒見積高を算定する方法


キャッシュ・フロー見積法
債権の元本の回収及び利息の受取りに係るキャッシュ・フローを合理的に見積もることができる債権については、債権の元本及び利息について元本の回収及び利息の受取りが見込まれるときから当期末までの期間にわたり当初の約定利子率で割り引いた金額の総額と債権の帳簿価額との差額を貸倒見積高とする方法



ヘッジ会計
ヘッジ取引のうち一定の要件を充たすものについて、ヘッジ対象に係る損益とヘッジ手段に係る損益を同一の会計期間に認識し、ヘッジの効果を会計に反映させるための特殊な会計処理をいう。


ヘッジ取引
ヘッジ対象の資産又は負債に係る相場変動を相殺するか、ヘッジ対象の資産又は負債に係るキャッシュ・フローを固定してその変動を回避することにより、ヘッジ対象である資産又は負債の価格変動、金利変動及び為替変動といった相場変動等による損失の可能性を減殺することを目的として、デリバティブ取引をヘッジ手段として用いる取引

ヘッジ対象
相場変動等による損失の可能性がある資産又は負債のうち、相場等の変動が評価に反映されていないもの及び相場等の変動が評価に反映されていてもその評価差額が損益として処理されないものの他、相場等の変動を損益として処理することができるものであっても、当該資産又負債に係るキャッシュ・フローが固定されその変動が回避されるもの、予定取引はヘッジ対象となる。


繰延ヘッジ(原則)
時価評価されているヘッジ手段に係る損益又は評価差額をヘッジ対象に係る損益が認識されるまで資産又は負債として繰り延べる方法


時価ヘッジ
ヘッジ対象である資産又は負債に係る相場変動等を損益に反映させることができる場合には、当該資産又は負債に係る損益とヘッジ手段に係る損益とを同一の会計期間に認識する考え方

 



リース取引に係る会計処理基準

リース取引
特定の物件の所有者たる貸手(レッサー)が、当該物件の借手(レッシー)に対し、合意された期間(以下「リース期間」という。)にわたりこれを使用収益する権利を与え、借手は、合意された使用料(以下「リース料」という。)を貸手に支払う取引



ファイナンス・リース取引
リース契約に基づくリース期間の中途において当該契約を解除することが出来ないリース取引又はこれに準ずるリース取引で、借手が、当該契約に基づき使用する物件(以下「リース物件」という。)からもたらされる経済的利益を実質的に享受することができ、かつ、当該リース物件の使用に伴って生じるコストを実質的に負担することとなるリース取引

 

オペレーティング・リース取引
ファイナンス・リース取引以外のリース取引




研究開発費等に係る会計基準


研究
新しい知識の発見を目的とした計画的な調査及び探求


開発
新しい製品・サービス・生産方法(以下、「製品等」という。)についての計画若しくは設計又は既存の製品等を著しく改良するための計画若しくは設計として、研究の成果その他の知識を具体化すること

ソフトウェア
コンピュータを機能させるように指令を組み合わせて表現したプログラム等



退職給付に係る会計基準   

退職給付債務
一定の期間にわたり労働を提供したこと等の事由に基づいて、退職以後に従業員に支給される給付(以下「退職給付」という。)のうち認識時点までに発生していると認められるものをいい、割引計算により測定される。


年金資産
企業年金制度に基づき退職給付に充てるため積み立てられている資産


勤務費用
一期間の労働の対価として発生したと認められる退職給付をいい、割引計算により測定される。


利息費用
割引計算により算定された期首時点における退職給付債務について、期末までの時の経過により発生する計算上の利息をいう。


過去勤務債務
退職給付水準の改定等に起因して発生した退職給付債務の増加又は減少部分をいう。なお、このうち費用処理(費用の減額処理又は費用を超過して減額した場合の利益処理を含む。以下同じ。)されていないものを未認識過去勤務債務という。


数理計算上の差異
年金資産の期待運用収益と実際の運用成果との差異、退職給付債務の数理計算に用いた見積数値と実績との差異及び見積数値の変更等により発生した差異をいう。なお、このうち費用処理されていないものを未認識数理計算上の差異という。


期間定額基準
勤務期間を基準とする方法

給与基準
全勤務期間における給与総支給額に対する各期の給与額の割合を基準とする方法

支給倍率基準
退職給付の支給倍率を基準とする方法



回廊アプローチ
数理計算上の差異については一定の範囲内は認識しないという処理


重要性基準
基礎率等の計算基礎に重要な変動が生じない場合には計算基礎を変更しない等計算基礎の決定にあたって合理的な範囲で重要性による判断を認める方法


連結財務諸表に係る会計基準


連結財務諸表
1つの企業集団に属する企業の個別財務諸表を総合して作成される財務諸表であり、支配従属関係にある2以上の会社や事業体からなる企業集団を単一の組織体とみなして、親会社がその企業集団の財政状態と経営成績を総合的に報告する目的で作成するものである


個別財務諸表基準性の原則
連結財務諸表は、企業集団に属する親会社及び子会社が一般に公正妥当と認められる企業会計の基準に準拠して作成した個別財務諸表を基礎として作成しなければならない
 

持分法
投資会社が被投資会社の純資産及び損益のうち投資会社に帰属する部分の変動に応じて、その投資の額を連結決算日ごとに修正する方法

 
親会社
他の会社等の財務及び営業又は事業の方針を決定する機関を支配している会社


非連結子会社
親会社の支配が成立しているが、種々の理由で連結の対象とされなかった子会社

 

関連会社
親会社及び子会社が、出資、人事、資金、技術、取引等の関係を通じて、財務及び営業の方針決定に対して重要な影響を与える(影響力基準)ことができる場合における当該他の会社

 

 

連結調整勘定
連結決算にあたり、親会社の子会社に対する投資とこれに対応する子会社の資本(純資産)を、相殺消去する際に生じる消去差額

 

少数株主持分
子会社の資本のうち親会社に帰属しない部分





親会社説(原則)
連結財務諸表を親会社の財務諸表の延長線上に位置づけて、親会社の株主持分のみを反映させる



経済的単一体説
連結財務諸表を親会社とは区別される企業集団全体の財務諸表と位置づけて、企業集団を構成する全ての会社の株主持分を反映させる



部分時価評価法
子会社の資産及び負債のうち、親会社の持分に相当する部分については株式の取得日ごとに当該日における公正な評価額(以下、「時価」という。)により評価し、少数株主持分に相当する部分については子会社の個別貸借対照表上の金額による方法

 

全面時価評価法
子会社の資産及び負債のすべてを、支配獲得日の時価により評価する方法


 

持株基準
法形式を重視する考え方であり、他社の議決権を有する株式の過半数を所有していれば、株主総会での議決権行使を通じてその会社を支配下に置くことができるから支配従属関係が存在するとみる基準

 

支配力基準(制度上)
実質を重視する考え方であり、他社の議決権のある株式の過半数を所有している場合はもとより、過半数を所有していなくても、資金提供、役員派遣、取引関係等を通じて、他社を実質的に支配している場合にも、当該会社を連結の対象とする考え方



 
確定方式(原則)
連結会計期間において確定した利益処分を基礎として連結決算を行う方法


繰上方式
連結会計期間の利益に係る処分を基礎として連結決算を行う方法



連結キャッシュ・フロー計算書等の作成基準

キャッシュ・フロー計算書
企業の一会計期間におけるキャッシュ・フローの状況を報告するために作成する書面



現金同等物
容易に換金可能であり、かつ、価値の変動について僅少なリスクしか負わない短期投資であり、価格変動リスクの高い株式等は資金の範囲から除かれる。

 

営業活動によるキャッシュ・フローの区分
商品及び役務の販売による収入、商品及び役務の購入による支出等、営業損益計算の対象となった取引のほか、投資活動及び財務活動以外の取引によるキャッシュ・フローを記載する。

 

投資活動によるキャッシュ・フローの区分
固定資産の取得及び売却、現金同等物に含まれない短期投資の取得及び売却等によるキャッシュ・フローを記載する。

 

財務活動によるキャッシュ・フローの区分
株式の発行による収入、自己株式の取得による支出、社債の発行・償還及び借入れ・返済による収入・支出等、資金の調達及び返済によるキャッシュ・フローを記載する。


直接法
主要な取引ごとに収入総額と支出総額を表示する方法。

間接法
純利益に必要な調整項目を加減して表示する方法。



税効果会計に係る会計基準

税効果会計
企業会計上の資産又は負債の額と課税所得計算上の資産又は負債の額に相違がある場合において、法人税その他利益に関連する金額を課税標準とする税金(以下「法人税等」という。)の額を適切に期間配分することにより、法人税等を控除する前の当期純利益と法人税等を合理的に対応させることを目的とする手続

 

一時差異
貸借対照表及び連結貸借対照表に計上されている資産及び負債の金額と課税所得計算上の資産及び負債の金額との差額

 

将来減算一時差異
当該一時差異が解消するときにその期の課税所得を減額する効果をもつもの

 

将来加算一時差異
当該一時差異が解消するときにその期の課税所得を増額する効果をもつもの

 

繰延法
企業会計上の収益・費用の金額と課税所得計算上の益金・損金の金額に相違がある場合において、その相違項目のうち、損益の期間帰属の相違に基づく差異(期間差異)について、発生した年度の当該差異に対する税金の負担額又は軽減額を差異が解消する年度まで貸借対照表上、繰延税金資産又は繰延税金負債として計上する方法

 

資産負債法(原則)
企業会計上の資産又は負債の金額と課税所得計算上の資産又は負債の金額との間に差異があり、企業会計上の資産又は負債が将来回収又は追加支払いされることなどにより当該差異が解消されるときに、税金を減額又は増額させる効果がある場合に、当該差異(一時差異)の発生年度にそれに対する繰延税金資産又は繰延税金負債を計上する方法




外貨建取引等会計処理基準
 

外貨建取引
売買価額その他の取引価額が外国通貨で表示されている取引

 

 

流動・非流動法
外貨表示の項目を流動項目と非流動項目とに分類し、流動項目には決算時の為替相場(CR)を適用し、非流動項目には過去における取得時又は発生時の為替相場(HR)を適用して換算を行う方法

 

貨幣・非貨幣法
外貨表示の項目を貨幣項目と非貨幣項目とに分類し、貨幣項目にはCRを適用し、非貨幣項目にはHRを適用して換算を行う方法

 

テンポラル法
外貨表示の各項目の金額が、現地通貨による取得原価で評価されている項目についてはHRを適用し、現地通貨による時価で評価されている項目についてはCRを適用して換算を行う方法

 

決算日レート法
外貨表示のすべての項目(在外支店の本店勘定及び在外子会社の資本勘定を除く)について、CRという単一レートで換算する方法

 

一取引基準
外貨建取引とそれに伴って生じる債権・債務等の代金決済取引とを連続した一つの取引とみなして会計処理を行う基準

 

二取引基準
外貨建取引とそれに伴って生じる債権・債務等の代金決済取引とを別個の取引とみなして会計処理を行う基準

 

為替予約
外国為替の業務を行う銀行との間で、企業が将来に外貨と日本円を交換するときに適用される為替相場を、前もって契約しておくこと

 

振当処理
為替予約取引を外貨建取引又は外貨建金銭債権債務等に振りあてて円換算額を算定する方法

 

独立処理(原則)
為替予約取引自体を外貨建取引又は外貨建金銭債権債務等とは別個の取引として会計処理を行う方法


自己株式・法定準備金等に係る会計基準


自己株式処分差額
自己株式の処分の対価から、自己株式の帳簿価額を控除した額

自己株式処分差益
自己株式処分差額が正の値の場合における当該差額をいう

自己株式処分差損
自己株式処分差額が負の値の場合における当該差額をいう

代用自己株式
吸収合併等に際して、合併会社となる会社が、新株発行に代えて自己株式を交付する場合の当該自己株式をいう



固定資産の減損に係る会計基準

臨時償却
減価償却計算に適用されている耐用年数又は残存価額が、予見することのできなかった原因等により著しく不合理となった場合に、耐用年数の短縮や残存価額の修正に基づいて一時に行われる減価償却累計額の修正

固定資産の減損
資産の収益性の低下により投資額の回収が見込めなくなった状態

減損処理
固定資産の収益性の低下により投資額の回収が見込めなくなった場合に、一定の条件の下で回収可能性を反映させるように帳簿価額を減額する会計処理である。

減損の兆候
資産又は資産グループに減損が生じている可能性を示す事象

減損損失の認識
資産又は資産グループから得られる割引前将来キャッシュ・フローの総額が帳簿価額を下回る場合

資産のグループ
他の資産又は資産グループのキャッシュ・フローから概ね独立したキャッシュ・フローを生み出す最小の単位


回収可能価額
資産又は資産グループの正味売却価額と使用価値のいずれか高い方の金額をいう。


正味売却価額
資産又は資産グループの時価から処分費用見込額を控除して算定される金額をいう。


時価
公正な評価額をいう。通常、それは観察可能な市場価格をいい、市場価格が観察できない場合には合理的に算定された価額をいう。


使用価値
資産又は資産グループの継続的使用と使用後の処分によって生ずると見込まれる将来キャッシュ・フローの現在価値をいう。


共用資産
複数の資産又は資産グループの将来キャッシュ・フローの生成に寄与する資産をいい、のれんを除く。

企業結合に係る会計基準

企業結合
ある企業(会社及び会社に準ずる事業体をいう。以下同じ。)又はある企業を構成する事業と他の企業又は他の企業を構成する事業とが一つの報告単位に統合されることをいう。


支配
ある企業又は企業を構成する事業の活動から便益を享受するために、その企業又は事業の財務及び経営方針を左右する能力を有していることをいう。


共同支配
複数の独立した企業が契約等に基づき、ある企業を共同で支配することをいう。


取得
ある企業が他の企業(被取得企業)又は企業を構成する事業に対する支配を獲得して一つの報告単位となることをいう。


持分の結合
いずれの企業(又は事業)の株主(又は持分保有者)も他の企業(又は事業)を支配したとは認められず、結合後企業のリスクや便益を引続き相互に共有することを達成するため、それぞれの事業のすべて又は事実上のすべてを統合して一つの報告単位となることをいう。


共同支配企業
複数の独立した企業により共同で支配される企業をいう。


時価
公正な評価額をいう。通常、それは観察可能な市場価格をいい、市場価格が観察できない場合には、合理的に算定された価額をいう。


のれん
被取得企業又は取得した事業の取得原価が、取得した資産及び引受けた負債に配分された純額を超過する額をいい、不足する額は負ののれんという。


企業結合日
被取得企業の純資産及び事業若しく取得した事業に対する支配が取得企業に移転した日、又は結合当事企業の事業のすべて若しくは事実上すべてが統合された日をいう。


企業結合において共通支配下の取引
結合当事企業(又は事業)のすべてが、企業結合の前後で同一の企業により最終的に支配され、かつ、その支配が一時的ではない場合の企業結合をいう。親会社と子会社の合併及び子会社同士の合併は、共通支配下の取引に含まれる。




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定義集 | 【2005-07-21(Thu) 23:57:06】 | Trackback:(0) | Comments:(1)
コメント

素晴らしいですね~!!
ブログを拝見しながら定義の暗唱ができるとは・。
頻繁に見に来てパソコンの前でスピーチしてみます^^
2005-07-22 金 07:32:06 | URL | itaru780123 #- [ 編集]
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